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電気機器 関連銘柄(2/5)

過去30日 株価変動率

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平均騰落率

週間 5.18%
月間 8.54%

中央値パフォーマンス

週間 5.07%
月間 6.04%
銘柄名称 株価 1週間比 1ヶ月比 前日比% 配当
1 6741 日本信号 1,599 +20.23% +22.06% -0.74% 3.13%
2 6806 ヒロセ電機 19,730 +15.18% +14.08% +0.79% 2.48%
3 6742 京三製作所 720 +13.74% +18.03% +1.41% 3.19%
4 6674 ジーエス・ユアサ コーポレーション 4,002 +12.04% +6.72% +4.16% 2.25%
5 6590 芝浦メカトロニクス 27,980 +11.70% +47.73% +18.91% 0.85%
6 6800 ヨコオ 2,367 +9.68% +4.87% +0.42% 2.11%
7 7751 キヤノン 4,876 +9.13% +5.24% +0.45% 3.28%
8 6638 ミマキエンジニアリング 1,843 +7.97% +12.58% -0.32% 2.71%
9 6479 ミネベアミツミ 3,395 +7.91% +8.09% +1.46% 1.47%
10 6724 セイコーエプソン 2,088 +7.63% +5.27% -0.10% 3.54%
11 7752 リコー 1,431 +7.39% +4.11% -1.62% 2.80%
12 6768 タムラ製作所 666 +6.73% +9.72% -1.62% 1.50%
13 6785 鈴木 2,654 +5.65% +10.12% -0.41% 3.58%
14 6448 ブラザー工業 3,266 +5.42% +4.61% -0.24% 3.06%
15 6706 電気興業 2,827 +5.21% +6.88% +1.65% 2.83%
16 6788 日本トリム 4,970 +5.07% -1.19% +1.22% 2.62%
17 6763 帝国通信工業 2,820 +4.95% +5.46% +0.04% 3.55%
18 6592 マブチモーター 1,500 +4.68% +4.28% +0.30% 2.60%
19 6588 東芝テック 2,732 +4.08% -0.29% +1.26% 0.73%
20 6664 オプトエレクトロニクス 331 +3.44% +3.76% +3.44% -
21 6745 ホーチキ 5,060 +3.37% +13.96% +2.33% 1.58%
22 6622 ダイヘン 11,970 +2.31% +19.82% +0.34% 1.47%
23 6651 日東工業 4,215 +2.18% +2.43% -0.35% 2.94%
24 6507 シンフォニアテクノロジー 10,740 +0.19% +18.41% -5.37% 1.12%
25 6744 能美防災 3,860 +0.13% 0.00% 0.00% 2.59%
26 6632 JVCケンウッド 1,221 -0.69% +1.75% +1.12% 1.47%
27 6513 オリジン 1,076 -1.10% +0.75% +0.37% 3.25%
28 7735 SCREENホールディングス 20,155 -1.56% +32.25% -3.86% 1.39%
29 6861 キーエンス 53,350 -8.49% -5.88% -2.20% 1.03%
30 8035 東京エレクトロン 39,990 -8.70% +16.52% -1.74% 1.33%
31 6504 富士電機 10,405 -11.60% -12.19% -1.93% -
日本株予想:売り拡大 主力株に買い観測

5日の日経平均はー476円の5万3818円となり続落。

個別銘柄では、ロームやダイキン工業などが売られたほか、ソフトバンクグループ、日本電気、エムスリーなどが下落した。ただ銀行業のふくおかフィナンシャルグループなどは上昇した。

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先月の日経平均は+1490円と買い地合いであったが、5日の東京株式市場は続落と、戻り売りや利確売りの動きが見られた。

米株式市場が買い地合いとなっていたものの、強気心理は続かず、日本株は頭重さが目立った。米国で長期金利が上昇しており、株式は先安感の意識されやすい状況だった。とくにPERの高い銘柄は割高感から売りが警戒された。機械のダイキン工業、化学の東ソーなどが軟調な推移。一方、金利上昇により利ざや増が想起される銀行株などは底堅さも見られた。不動産業の誠建設工業などが上昇、また割安なイクヨなども買いの入る場面が見られた。

足元では時間外の米株指数先物が強い推移を示しており、こちらが米国および本邦株式市場の心理支えとなる可能性がある。目先の相場見通しについては ...

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